2025
12.17
12.17

シロアリの被害確率は?
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シロアリ被害に遭う確率は、**「築年数」**によって劇的に変わります。
国結論から申し上げますと、「築10年を過ぎるとリスクが急上昇し、最終的には3軒に1軒以上の割合で被害に遭う」というのが日本の木造住宅の現実です。
1. 築年数別のシロアリ被害発生率
この調査によると、築年数が経過するごとに被害率は右肩上がりで増えていきます。
| 築年数 | 被害発生率 | 状況の解説 |
| 〜9年 | 数% 程度 | 新築時の防蟻処理(薬剤)が効いている期間を含むため、比較的低い。ただし、施工不良や雨漏りがある場合はこの時期でも発生する。 |
| 10〜19年 | 約 13% | 【魔の10年目】 新築時の薬剤(5年保証)が切れ、延長保証や再施工をしなかった住宅で被害が出始める。約10軒に1軒が被害に遭う。 |
| 20〜29年 | 約 19% | おおよそ5軒に1軒の割合。外壁のコーキング切れや配管の劣化など、水回りのトラブルも増え、シロアリを呼び寄せやすくなる。 |
| 30〜39年 | 約 28% | 約4軒に1軒。ここまで来ると、構造材(土台や柱)への深刻なダメージが進行しているケースが多い。 |
| 40年以上 | 約 35%以上 | 3軒に1軒以上。 メンテナンスをしていない場合、ほぼ確実に何らかの食害があると考えてよいレベル。 |
2. なぜ「築10年」から急増するのか?
このデータは、これまでの議論(農薬系防蟻剤の持続性)と完全にリンクしています。
- 新築時の薬剤(農薬系)は5年で切れる。
- 多くの施主は5年後の再施工を行うが、10年後(2回目の更新)になると、「まあ大丈夫だろう」と放置するケースが増える。
- 築10年以降、壁の中や床下の薬剤効果が完全に「ゼロ」になる家が激増する。
- そこへシロアリが侵入し、被害率が跳ね上がる。
つまり、日本の住宅においてシロアリ被害が増えるのは「運が悪かったから」ではなく、「薬剤の効果切れ(防衛放棄)」と「経年劣化」が重なる必然の結果と言えます。
3. 地域による格差(西日本は特に危険)
日本は南北に長いため、地域によっても確率は異なります。
- 高リスクエリア: 九州、四国、中国、近畿、東海、関東の沿岸部。
- 温暖で湿潤なこれらの地域では、ヤマトシロアリだけでなく、より食害スピードが速いイエシロアリの生息域でもあるため、被害確率は上記データよりも高くなる傾向があります。
- 注意エリア: 東北、北海道の一部。
- かつてはシロアリがいないと言われていましたが、住宅の高断熱化(床下が暖かい)により、北海道でも被害が報告されるようになっています。
4. 統計に表れない「アメリカカンザイシロアリ」の恐怖
上記のデータは、主に床下から来る「ヤマトシロアリ」「イエシロアリ」の調査結果です。
これまでの記事で触れた「アメリカカンザイシロアリ」の被害は、局地的に爆発的に増えていますが、発見が難しいため、公的な統計データには十分に含まれていません。
- 発見が遅れる: 床下を見ても分からない(天井裏や壁の中にいる)。
- 駆除が困難: 巣を特定できないため、家全体をシートで覆って燻蒸(くんじょう)するしかなく、数百万円かかることもある。
そのため、カンザイシロアリのリスクを含めると、実際の潜在的な被害確率は、公表データよりもさらに高いと推測されます。
結論
「うちは大丈夫」と思える根拠はありますか?
「5軒に1軒」や「3軒に1軒」という確率は、交通事故や火災に遭う確率よりも遥かに高い数字です。
戸建住宅において、シロアリ被害は「万が一の災害」ではなく、「メンテナンスを怠れば必ず訪れる経年変化」の一つです。
特に、「築10年を過ぎていて、防蟻処理を更新していない(あるいは壁の中まで処理できていない)」場合は、ロシアンルーレットの引き金を引いている状態に近いと言えるでしょう。







